Page Index
国内企業
情報BOX 主要各社の中・長期計画 メーカーランキング(医薬品)
製薬会社名簿 医療機器会社名簿  
グローバル企業
メーカーランキング(医薬品) メーカーランキング(医療機器) 製薬会社のアジア戦略
中国の製薬会社 インドの製薬会社  
(別ページへジャンプ)
製薬会社研究 決算情報 業界再編の動き
製薬会社提供の情報サイト    
 
製薬企業の向かう方向性(新医薬品産業ビジョン(2007)における将来像)
@メガファーマ
 
世界的に通用する医薬品を数多く有するとともに、世界市場で一定の地位を獲得する総合的な新薬開発企。
… このうち、今後の世界の医薬品開発をリードするブロックバスター中心ではない新しいタイプのグローバルメガファーマの一角を少なくとも1〜2社は目指すことが期待される。
 
Aスペシャリティファーマ
 
得意分野において国際的にも一定の評価を得る研究開発力を有する新薬開発企業。
… 比較的規模の小さい企業でも大きな研究開発の成果を活かして成長していくケース(グローバルニッチファーマ)や得意分野に研究開発を絞り込んで国際競争力の強化を図るケース(グローバルカテゴリーファーマ)を目指すことが求められる。
 
Bベーシックドラッグファーマ
 
医療を支える基礎的な医薬品、必須医薬品又は伝統的な医薬品を効率的かつ安定的に供給する企業。
… 医療を支える基礎的な医薬品、必須医薬品又は伝統的な医薬品(例えば、ワクチン、輸液、血液製剤、局方品、漢方製剤・生薬など)について、今後も質の良い製品を安定的に供給していけるような企業体質の強化が求められる。
 
Cジェネリックファーマ
 
良質で安価な後発医薬品を安定的に、情報提供を充実させて販売する企業。
… 後発医薬品の市場シェアの拡大が政策課題とされている中で、良質で安価な後発医薬品に対するニーズは一層高まると考えられ、安定供給や品質に対する信頼性の向上に寄与する優良な大手後発医薬品企業の成長が求められる。
 
DOTCファーマ
 
セルフメディケーションに対し一般用医薬品を中心に開発する企業。
… 国民の健康維持・増進や疾病の予防などのQOL向上のためのニーズが高まっていることを考慮して、「スイッチOTC 医薬品」を含むOTC医薬品の活用により、健康等国民の求める新たなニーズにも対応できる一般用医薬品企業の成長が求められる。 
 
情報BOX ↑ このページの最初へ
バイエルの汎欧州事業戦略(ユーロトレンド2005年5月号 Report6) ジェトロ、2006年12月19日
 バイエル・本社広報部国際担当部長のローランド・ケイパー氏に行ったインタビュー(2005年3月実施)に基づいて、同社の汎欧州事業戦略を概観する。同社は2005年1月に既存の化学品事業の一部を移管した新会社「ランクセス」の分離独立をもって、組織再編を完了したところである。同社は欧州市場を最重要市場と位置づけているが、設備集約産業であることから、生産・R&Dともに、西欧にある既存工場の拡充を中心としており、中・東欧への生産拠点設置については否定的である
 
テルモ〜“攻め”の人材戦略で、企業風土を一変させることに成功! CIO Online、2006年8月
 右肩上がりの成長を続ける総合医療機器メーカー、テルモ。しかし、そんな同社にも、存亡さえ危ぶまれるほどの危機に陥っていた時期があった。その主な原因となっていたのは、社内に蔓延する古い体質であった。そこで同社では、新たな経営戦略を打ち出し、さまざまな人事施策を実施することによって、企業風土を変革しようと試み、見事にそれを成功させたのである。本稿では、驚異的な“V字回復”の原動力ともなった同社の人材戦略に迫りながら、人材戦略が企業経営に与えるインパクトを探ってみたい。
 
医療機器ビジネスで勝ち残る5つの鍵 2006年7月、野村総合研究所
 日本の医療機器市場はアメリカに次ぐ規模を持ち、その存在感は大きい。しかし、市場の成長率は頭打ちのうえ、主要製品の多くは大幅な輸入超過が続いている。その理由として、欧米と比べ、日本の医療機器メーカーの規模が小さく十分な研究開発費をかけられないこと、製品化に必要な臨床試験がコストとスピードの面で大幅に不利なことがあげられる。
 
アステラス製薬、懸案のシステム統合を乗り切り、目線はすでに“次のステージ”に CIO Online、2006年1月
 山之内製薬、藤沢薬品工業の2社が合併し、2005年4月に誕生したアステラス製薬。同社は、母体企業2社の強みでもあった医家向け医薬品の研究開発/販売に経営資源を集中することで、競争激化のただ中にある医薬品市場で存在感を強めている。懸案だったシステム統合を乗り切り、早くも“統合効果”が表れつつある今、同社は次の目標をどこに置いているのであろうか。同社のIT戦略を世界規模で統括する常務執行役員の岸功氏に、統合プロジェクトの成功要因、今後のビジョンについて聞いた。
 
国際比較にみる日本の製薬企業 リサーチペーパー・シリーズ23 医薬産業政策研究所、2004年10月
 日本企業は、この10年間、母国市場がわずかな成長にとどまっている中で、海外展開を積極的に進めることにより、成長率は低いながらも売上高を伸ばしてきた。そして同時にコスト削減にも努めてきた結果、営業利益は額および率ともに向上してきた。また、研究開発投資を強化し、新薬、ブロックバスターを生み出してきた。しかし、海外企業と比較すると、規模の格差は広がっており、また、収益性の面においても、依然として海外企業を下回っている。さらに、研究開発投資の格差は拡大しており、その成果としての新薬数やパイプライン数についても大きな差があることが明らかとなった。
 
財務データからみた日本の製薬企業 製薬協ニューズレター2004年11月号
 製薬産業を取り巻く緩急が厳しさを増す中で、製薬企業はどのような行動をとってきたのでしょうか。本研究においては、製薬企業を売り上げ規模により3つのグループに分け、企業規模別に売上高、コスト構造、研究開発投資がどのように変化してきたかについて、財務データを用いて比較を行いました。
 
主要各社の中・長期経営計画 ↑ このページの最初へ
会社名 発表日 計画書のリンク
味の素株式会社 2008/7/2 08/10中期経営計画
キッセイ薬品工業株式会社 2008/5/13 新中期経営計画 -11
田辺三菱製薬株式会社 2008/5/7 中期経営計画 -10
協和発酵キリン株式会社 2008/4/28 2008ー2010年度グループ中期経営計画
富士フイルムホールディングス株式会社 2008/4/28 中期経営計画「VISION75(2008)」
持田製薬株式会社 2008/4/1 持田製薬グループ「08-10 中期経営計画」の概要について
エーザイ株式会社 2006/3/19 エーザイの事業概要と経営戦略
中外製薬株式会社 2008/1/30 新中期経営計画「Sunrise 2012」
イーピーエス株式会社 2007/11/21 中期経営計画(3ヵ年) -10
東和薬品株式会社 2007/11/5 中期経営計画 -11
日本ケミファ株式会社 2007/5/24 中期経営計画「Next Stage 飛躍」(5ヵ年計画2007年4月〜2012年3月)
株式会社ツムラ 2007/5/18 新中期経営計画 -09
日本光電工業株式会社 2007/5/18 新中期経営計画「SPEED UP II」 -09
株式会社バイタルネット 2007/5/17 中期経営計画 『Challenge-V 〜感動無限大〜』 について発表文書 -10
株式会社モリテックス 2007/5/15 モリテックス 新中期経営計画「Global 10」の策定について -10
タカラバイオ株式会社 2007/5/15 タカラバイオグループ中期経営計画を策定 -10
アルフレッサ ホールディングス株式会社 2007/5/14 中期経営計画策定のお知らせ -10
シスメックス株式会社 2007/5/10 シスメックスグループ中期経営計画を策定 -10
塩野義製薬株式会社 2007/4/5 第二次中期経営計画について -09
旭化成株式会社 2007/4/5 中期経営計画 『Growth Action ? 2010』 成長への着実な歩みと成果
大日本住友製薬株式会社 2007/2/28 2007-2009年度中期経営計画
第一三共株式会社 2007/2/14 第1期中期経営計画 2007-2009年度
日医工株式会社 2007/1/17 第4次中期経営計画策定に関するお知らせ -09
沢井製薬株式会社 2006/11/10 中期経営計画07−09
大正製薬株式会社 2006/11/9 中期業績目標等に関するお知らせ -12
武田薬品工業株式会社 2006/5/11 06-10中期計画
アステラス製薬株式会社 2006/10/4 2010年度中期経営計画
参天製薬株式会社 2006/7/25 2006-2010 中期経営計画
 
メーカーランキング(国内) ↑ このページの最初へ
2006年医薬品市場統計 - 売上データ IMSジャパン
医薬品 企業売上ランキング 2006年 メディサーチ
 
医療用医薬品
社   名 売上高 研究開発費 戦略製品ほか
武田薬品工業株式会社 12,721億円(2008/3) 2,757億円 生活習慣病、がん・泌尿器科、中枢神経系、消化器疾患MR1,700名(非公表)
アステラス製薬株式会社 9726億円(2008/3) 1,344億円 MR2,560名
第一三共株式会社 8,801億円(2008/3) 1,634億円 MR2300名
エーザイ株式会社 7,343億円(2008/3) 2,254億円 中枢神経系、がん領域
大塚製薬株式会社 6,402億円(2008/3) 1,018億円  
ファイザー株式会社 4,361億円(2007/11)   MR3,175名
田辺三菱製薬株式会社 4,094億円(2008/3) 723億円 糖・脂質代謝疾患、脳神経疾患、腎・泌尿器疾患
MR2,612名
中外製薬株式会社 3,448億円(2007/12) 524億円 MR1,413名
ノバルティスファーマ株式会社 2,489億円(2006/12)   MR1,642名
従業員3,481名
塩野義製薬株式会社 2,143億円(2008/3) 402億円 感染症、疼痛、メタボリックシンドロームMR1,200名
協和発酵キリン株式会社
(2008/10発足)
2,140億円(2008/3計画) 477億円(2008年計画) がん、腎、免疫疾患
抗体技術に強み
大日本住友製薬株式会社 2,086億円(2008/3) 472億円 糖尿病、CNS(中枢神経系)MR1,500名
グラクソ・スミスクライン株式会社 2,003億円(2006/12)   MR1,570名
万有製薬株式会社 1,941億円(2007/12) 400億円(推定) MR1,638名
アストラゼネカ株式会社 1,704億円(2006/12)   MR1,871名
バイエル薬品株式会社 1,563億円(2007/12)   がん、脳、心血管疾患
MR850名
小野薬品工業株式会社 1,459億円(2008/3) 390億円 プロスタグランジン、酵素阻害剤、神経科学、細胞内情報伝達
大鵬薬品株式会社 1,329億円(2007/6) 253億円(2005年)  
日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社 1,324億円(2006/12)   呼吸器系、循環器系、中枢神経系、消化器系
MR1,000名
久光製薬株式会社 1,190億円(2008/2) 119億円  
サノフィ・アベンティス株式会社 1,138億円(2005年)   MR1,418名
帝人ファーマ株式会社
(医療関係含む)
1,144億円(2008/3)    
明治製菓株式会社 1,096億円(2007/3) 163億円  
参天製薬株式会社 1,033億円(2008/3) 129億円 眼科、抗リウマチ
MR340名
アボット ジャパン株式会社 880億円(2007/11)   免疫系疾患、がん、神経系疾患、抗ウイルス薬、糖尿病、代謝系疾患 
ヤンセン ファーマ株式会社 841億円(2007/12)   1,379名、(内MR750名)
味の素株式会社 840億円(2008/3)    
日本イーライリリー株式会社 822億円(2006/12)    
大正製薬株式会社 819億円(2008/3)    
シェリング・プラウ株式会社 817億円(2006/12)    
株式会社キョーリン 810億円(2008/3) 108億円  
株式会社ツムラ 809億円(2008/3) 43億円 漢方薬
科研製薬株式会社 799億円(2008/3) 68億円 間接機能改善剤、創傷治癒促進剤
大正製薬株式会社 797億円(2007/3) 285億円  
ノボノルディスクファーマ株式会社 753億円(2006/12)   売上高の70%を糖尿病関連で稼ぐ
持田製薬株式会社 745億円(2008/3) 86億円  循環器、産婦人科、皮膚科、救急。後発品事業に参入
バクスター株式会社 743億円(2006/12)   腎不全、がん、血友病
キリンファーマ株式会社 699億円(2007/12) 187億円(2005年)  
東レ株式会社
(ライフサイエンス部門)
678億円(2008/3)   医療、バイオツール含む
興和創薬株式会社 671億円(2008/3)   循環器疾患、糖尿病、腎疾患など生活習慣病
MR1,000名
ブリストル・マイヤーズ株式会社 627億円(2005/12)   がん領域、MR500名
キッセイ薬品工業株式会社 615億円(2008/3) 114億円 循環器官、神経系、ホルモン泌尿生殖・血液体液用薬
ワイス株式会社 609億円(2006/12)    
電気化学工業株式会社 605億円(2008/3)   関節機能改善剤ほか
日本新薬株式会社 595億円(2008/3) 78億円 泌尿器、炎症・アレルギー系、がん
旭化成ファーマ株式会社
(メディカル部門は含まない)
564億円(2008/3)   主力は骨粗しょう症や泌尿器疾患の治療薬
日本たばこ産業株式会社 490億円(2008/3) 193億円(2005年) 営業赤字
株式会社三和化学研究所 482億円(2005年) 61億円  
マルホ株式会社 457億円(2006/9)   皮膚科疾患
扶桑薬品工業株式会社 440億円(2008/3) 29億円 透析液
日本化薬株式会社 418億円(2007/5)   がん領域、MR500名
丸石製薬株式会社 412億円(2006/3)    
ユーシービージャパン株式会社 354億円(2005/12)   バイオ医薬品
ゼリア新薬工業株式会社 497億円(2008/3) 53億円 消化器官用薬
株式会社ヤクルト本社 310億円(2008/3) 69億円 がん領域
あすか製薬株式会社 302億円(2008/3) 49億円 武田薬品へ販売一本化
生化学工業株式会社 276億円(2008/3) 54億円   
富山化学株式会社 270億円(2008/3) 88億円 抗感染症領域、抗炎症領域、中枢・循環器領域
日本臓器製薬株式会社 197億円(2005年度)    
千寿製薬株式会社 190億円(2006/3)   眼科薬
日清キョーリン製薬株式会社
(平成20年10月1日付 けで杏林製薬鰍ェ吸収合併する)
130億円(2007/3)   潰瘍性大腸炎・クローン病治療剤
日本ケミカルリサーチ株式会社 119億円(2008/3) 28億円  
第一アスビオファーマ株式会社 110億円(2003年度推定)    
株式会社カイゲン 108億円(2007/3)
うち一般用医薬品は22億円
0.59億円 X線造影が主力
わかもと製薬株式会社 101億円(2008/3) 9億円 眼科領域製剤
日産化学工業株式会社 82億円(2008/3)   高脂血症治療剤原薬、高血圧・狭心症治療剤、外用鎮痛消炎剤
三笠製薬株式会社 84億円(2008/3) 5億円 消炎用医薬品
昭和薬品化工株式会社 77億円(2006/12)   医科・歯科分野
アムジェン株式会社     バイオ医薬品
ジェンザイム・ジャパン株式会社     バイオ医薬品
アラガン株式会社      
        MR数についての参考情報 製薬企業のMR数及び予想 by メディサーチ、
                         医薬品関連企業の業績に関する調査(2005年度) by 矢野経済研究所
 
ジェネリック医薬品
社   名 売上高 研究開発費 備考
沢井製薬株式会社 376億円(2008/3) 30億円 MR250名
大洋薬品工業株式会社 374億円(2008/3)   MR60名
日医工株式会社 323億円(2007/11) 13億円  
東和薬品株式会社 315億円(2008/3) 17億円 MR400名
日本ケミファ株式会社 209億円(2008/3) 13億円 後発品97億円
富士製薬工業株式会社 133億円(2007/9)    
高田製薬株式会社 119億9千万円(2007/9)    
共和薬品工業株式会社 76億円(2008/3)   インドの後発薬メーカー「ルピン」が買収
キョーリンリメディオ株式会社 68億円(2007/1)   キョーリンの後発薬子会社
あすか製薬株式会社 45億円(2008/3)    
長生堂製薬(徳島市) 55億円(2007/9)   田辺子会社
科研製薬株式会社 41億円(2007/3)    
エルメッドエーザイ株式会社 33億円(2005年度)   MR37名
マルコ製薬株式会社 日医工グループ   MR250名
日本ジェネリック     MR21名
ザイダスファーマ株式会社     インドの後発薬メーカー「ザイダス」の日本法人
日本ユニバーサル薬品株式会社     インドの後発薬メーカー「ザイダス」が買収
日本薬品工業株式会社     日本ケミファー子会社
インドの後発薬メーカーランバクシー社と業務提携
ニプロ株式会社      
 
一般用医薬品(ヘルスケア)
社   名 売上高 研究開発費 備考
大正製薬株式会社 1400億円(2008/3)   パブロン、リポビタン
ロート製薬株式会社 1,081億円(2008/3)   パンシロン
武田薬品工業株式会社 618億円(2008/3)   アリナミン、ベンザ
ライオン株式会社 463億円(2007/12)   2009年度の大衆薬事業の売り上げ800億円を目指す
エスエス製薬株式会社 381億円(2008/12)   エスタック
第一三共ヘルスケア株式会社 279億円(2007/3)    
興和新薬株式会社 420億円(2006/3)   キューピーコーワ
佐藤製薬株式会社 363億円(2006/7)
医療用医薬品を含む
  ユンケル・ストナ
社員数1000名
全薬工業株式会社 281億円(2005/3)
医療用医薬品を含む
  ジキニン
ゼリア新薬工業株式会社 182億円(2007/3)    
小林製薬株式会社 197億円(2007/3)   アンメルシン
久光製薬株式会社 194億円(2006/2)   サロンパス
明治製菓株式会社 191億円(2005/3)    
祐徳薬品工業株式会社 178億円(2006/3)
医療用医薬品を含む
  カットバン
社員数442名
大鵬薬品株式会社 152億円(2006/6)   ハルンケア、チオビタ
養命酒製造株式会社 136億円(2006/3)   養命酒
社員数248名
湧永製薬株式会社 111億円(2006/3)
医療用医薬品を含む
 
  キヨーレオピン
社員数411名
ファイザー株式会社 89億円(2006/11)   アネトン
株式会社池田模範堂 86億円(2005/11)   ムヒ
社員数212名
エーザイ株式会社 84億円(2006/3)    
ビオフェルミン製薬株式会社 73億円(2005/3)    
塩野義製薬株式会社 64億円(2006/3)    
田辺製薬株式会社 57億円(2006/3)    
株式会社アラクス 54億円(2006/3)   ノーシン
社員数304名
参天製薬株式会社 52億円(2006/3)   サンテ
大幸薬品株式会社 52億円(2006/3)  
正露丸
社員数153名
わかもと製薬株式会社 24億円(2006/3)   強力わかもと
株式会社ツムラ      
グラクソ・スミスクライン株式会社     コンタック
ノバルティスファーマ株式会社     ラミシールATシリーズ
常盤薬品工業株式会社      
アサヒフードアンドヘルスケア株式会社      
資生堂薬品      
株式会社トクホン     社員数190名
救心製薬株式会社     救心
社員数150名
株式会社太田胃散      
株式会社龍角散      
小太郎漢方製薬株式会社     社員数281名
ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社      
日本臓器製薬株式会社     マスチゲン
大塚製薬株式会社(個別決算) 1393億円(2006/3)   消費者関連事業すべて
 
検査・診断薬
臨床検査市場は、約3,500億円。 内訳は、検査薬3,100億円、検体検査機器400億円。検査薬では、病院市場が2600億円、OTC市場は500億円。
社   名 売上高 研究開発費 備考
シスメックス 878億円(2006/3)    
富士レビオ株式会社 299億円(2006/3)    
栄研化学 224億円(2006/3)    
日水製薬株式会社 145億円(2008/3) 9億円  
第一化学薬品     積水化学グループ
三光純薬株式会社 51億円(2007/3)    
協和メデックス株式会社      
アークレイ      
ロシュ・ダイアグノスティックス      
アボット ジャパン      
バイエル メディカル      
和光純薬工業      
オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス      
日本ベクトン・ディッキンソン      
三菱化学ヤトロン      
協和メデックス      
デンカ生研      
三和化学研究所      
デイド ベーリング      
ファディア(旧スウェーデン ダイアグノスティックス)      
極東製薬工業      
日水製薬      
エイアンドティー      
シノテスト      
医学生物学研究所      
日本ビオメリュー      
カイノス      
塩野義製薬      
テイエフビー、ミズホメディー      
セロテック      
 
製薬会社名簿 ↑ このページの最初へ
所属団体から検索できます 備考
日本製薬工業協会 会員会社 79社
東京医薬品工業会 会員会社 216社
大阪医薬品協会 会員会社 282社
日本大衆薬工業協会 会員会社 88社 
日本医薬品原薬工業会 会員会社 106社
PhRMA USA Member Company List;米国 会員会社 66社
EFPIA Member Companies:欧州 会員会社 46社
ABPI Members:英国 会員会社 81社
 
医療機器会社名簿 ↑ このページの最初へ
所属団体から検索できます 備考
日本医療機器産業連合会 賛助会員 会員会社 一覧
 
メーカーランキング:製薬会社(グローバル) ↑ このページの最初へ
世界の医薬品メーカーランキング2007 決算期版  ユート・ブレーン、2008年5月30日
 100億ドル超は18社で4社増え、初めて日本の武田がランクイン。
 
世界の医薬品メーカーランキング2006  ユート・ブレーン、2007年5月25日
 100億ドルを超えるメーカーは14社。日本でトップの武田薬品は、糖尿病薬アクトスが急増して12.3%増と好調だったが、100億ドルには3.9億ドルほど届かず、16位となった。
 上位40社のうち、米メーカーが17社を占め、日本が6社、ドイツとスイスが3社で、他の国は2社か1社だけとなっている。
 17位のジェネンテックが40%増の92.8億ドル、19位でジェネリック主体のテバ製薬工業は、2005年に買収した米アイバックスのフル寄与で61%増の84.1億ドルとなったため、日本のメーカーでは、アステラスが前年の17位から20位へ、第一三共は20位から22位へ下落した。エーザイはアリセプトとパリエットが好調で2桁増となり、23位を維持した。伸びの目立つのは大塚製薬で、統合失調症薬エビリファイが世界的に好調で売上は18.5%増となり、世界で25位となった。ただ、エビリファイが医薬品売上の約4割を占めており、依存度が高まっている。
 
メーカーランキング:医療機器会社(グローバル) ↑ このページの最初へ
社名 売上高
(百万米ドル)
 
100円/ドル
160円/ユーロ で計算
独/シーメンス・ヘルスケア 17,600 2007年 画像診断事業およびラボラトリー診断
米/GEヘルスケア 17,000 2007年 医用画像診断装置
米/メドトロニック 12,299 2006年 心臓ペースメーカ、放射線科製品、電気生理学製品
米/J&J 11,303 2007年 ステント、カテーテル 他
ステントで一位
米/アボット・ラボラトリーズ 11,300 2007年 病院用医療機器等 
米/バクスター・インターナショナル 10,378 2006年 透析製品、人工心臓弁、心疾患用カテーテル他
米/コヴィディエン 10,170 2007年 外科手術製品
独/フレゼニウス メディカル ケア 8,499 2006年 透析医療サービスと透析関連製品を提供
米/ボストン・サイエンティフィック 7,821 2006年 カテーテル、内視鏡処置具 他
米/ベクトン・ディッキンソン 5,840 2006年 医療用器材、インスリン用注射器材、医薬品用キット製品
蘭/フィリップス ヘルスケア 5,724 2006年 MR 装置、X 線診断装置、超音波診断装置、モニタリングシステム 他
独/ビー・ブラウン 5,715 2007年 人工股関節をはじめとする整形外科治療材料
米/ストライカー 5,406 2006年 人工関節、骨接合材料、内視鏡 等の医療機器メーカー
瑞/アルコン 4,897 2006年 眼科医療機器・用具、眼科医療用医薬品、コンタクトレンズケア用品
米/3M 3,968 2007年 歯科用製品ほか
米/ジマー・ホールディングス 3,900 2007年 整形移植製品製造大手
日/オリンパス 3,532 2007年 内視鏡、MIP(外科・処置具)。
内視鏡の世界シェアは70%
仏/エシロール・インターナショナル 3,378 2006年 眼鏡レンズの売上高 88 %
米/セント・ジュード・メディカル 3,302 2006年 心臓ペースメーカー、人工心臓弁、カテーテルなど
日/富士フイルムホールディングス 2,881 2007年 FCR機器/材料、医用画像情報ネットワークシステム
英/スミス・アンド・ネフュー 2,779 2006年 創傷被覆材
日/東芝メディカルシステムズ 2,531 2007年 医用画像診断装置
瑞/シンセス 2,392 2006年 骨接合分野において世界トップクラス
日/テルモ 2,364 2006年 使い切り医療器具、医薬品・栄養食品、血液バッグ、人工心肺システム、カテーテルシステム
米/ボシュロム 2,292 2006年 眼科用医療機器メーカー
米/バイオメット 2,026 2006年 整形外科分野では世界シェア第4位
日/日立メディコ 1,110 2007年 医用画像診断装置
日/ニプロ 973 2006年 人工腎臓透析器ダイアライザーのメーカーとして高い評価を得ている
日/島津製作所 525 2008年 計測機器
日/旭化成メディカル 511 2008年 透析事業(人工腎臓)世界No.2、シェア18%
日/東レ・メディカル 318 2005年 人工透析、血液浄化関連商品
 
製薬会社のアジア戦略 ↑ このページの最初へ
 国内製薬がアジア市場、特にインドへの関心を高めています。医療費削減圧力が強まり国内医薬品市場が伸び悩むなか、国内製薬にとって手つかずの成長市場に期待する動きは続きそうです。
 日本をはじめ先進国の市場の伸びが鈍化するなかで、インドの医薬品市場は2桁近い成長が続くと予測されます。医薬関連調査会社の英エスピコムは、2009年のインド市場は116億ドル(約1兆3600億円)と2004年に比べて4割以上伸びると予想しています。
 また、インドは医薬品原料の生産技術が高く、原料の「世界の工場」になりつつあります。米食品医薬品局(FDA)の認可を受けている工場は75カ所と、米国外で最も多いといわれています。
 
協和発酵インド駐在員事務所開設 協和発酵株式会社、2007年3月1日
 ―協和発酵グループ事業の市場拡大を目指す!―
 インドは人口11億人で世界人口の16%