| 企業名 |
備考 |
| クインタイルズ・トランスナショナル・ジャパン |
CRO（医薬品開発業務受託機関）＆CSO（医薬品営業業務受託機関）。グループで米国や日本など五十カ国で事業展開。日本の製薬大手は海外市場開拓に力を入れており、海外の治験データが重要になっている。ＣＲＡ数 ３００人弱。医薬品の営業業務受託、教育研修も |
| シミック株式会社 |
CRO。医薬品の製造受託、診断薬事業にも参入。専門員（CRA）450人。韓国と中国でＣＲＯ事業を展開。売上高171億円。 |
| イーピーエス株式会社 |
新薬の臨床試験（治験）支援事業。第一号中国国費留学生の厳浩氏が社長。ネットを活用した治験支援事業（イートライアル）にも本格参入。売上高157億円。 |
| 株式会社綜合臨床薬理研究所 |
治験支援。売上高36億円。 |
| メビックス株式会社 |
パソコンを使って医師らから試験データを集め、解析するための入力システムをインターネット上で提供する。１試験当たりの期間は平均２―３年、受注単価は数千万円から数億円。医学関係の研究会などが実施する臨床試験を支援するためのシステム構築が主力。試験の対象は、医師らが学会発表などのために生活習慣病患者の健康状態を観察したり、複数の薬効を比較したりする内容が多い。 |
| 株式会社応用医学研究所 |
前臨床試験及び臨床試験における，医薬品の品質保証サービス及び
薬物動態サービス。シミック子会社
|
| 株式会社アスクレップ |
治験支援。インテージ子会社。 |
| 株式会社アーム |
治験支援。統計解析に強み。実験データ解析システム（EXSAS）は独占状態。 |
| アキューテスト・リサーチ・ラボラトリーズ |
インドのCROアキューテスト・リサーチ・ラボラトリーズの日本法人。千葉市美浜区に日本支社を置く。 |
| 三菱化学安全科学研究所 |
医薬（化粧品・部外品）、農薬、化学品、食品（添加物、トクホ）等の安全性試験の受託機関 |
| 株式会社 新日本科学 |
非臨床試験中心。治験支援にも進出。売上高170億円。 |
| 株式会社イナリサーチ |
医薬品等の安全性試験、薬効薬理試験などの非臨床試験の受託機関。本社:長野県伊那市 |
| 株式会社富士バイオメディックス |
非臨床から臨床試験（第1相）までを一環して受託できる 。臨床試験部門での主要な業務は、臨床第Ⅰ相試験、 生物学的同等性試験、生物学的利用性試験及び健康食品の臨床試験等の臨床試験支援。
SMO業務も行う。埼玉県鴻巣市が本拠地 |
| 新赤坂臨床検査センター |
中野区。医薬品開発のための非臨床試験・臨床試験及びそれに関する受託業務。主に第Ⅰ相試験の受託が多い |
| SRD生物センター |
非臨床試験受託会社。CROのエスアールディのグループ企業。旧実医研。回毒性、刺激性毒性、感作性毒性、免疫毒性、変異原性毒性、薬理試験の受託 |
| 化学物質等安全性試験受託機関協議会 |
略称:安研協。安全性試験受託研究機関の業界団体 |
| ハムリー株式会社 |
茨城県猿島郡三和町。1981年設立 |
| 株式会社 日本バイオリサーチセンター |
医薬品の前臨床・臨床試験、食品の機能性評価試験などの受託。本社:岐阜県羽島市 |
| 株式会社 パナファーム・ラボラトリーズ |
三菱化学安全科学研究所が株主。医薬（化粧品・部外品）、農薬、化学品、食品（添加物、トクホ）等の安全性試験の実施 |
| エルエスジー株式会社 |
安全性受託試験、実験用資材供給に関わる海外有数の専門機関・企業と結び、総合的なサービスを国内提供する |
| 富士ジネンテックファーム |
医薬・化粧品・特定保健用食品（トクホ）などの安全性試験、薬効・薬理試験などの非GLP前臨床試験を受託する企業。1966年の創業 |
| 株式会社 環境バイリス研究所 |
医薬品、食品添加物、農薬等の生体への影響についての試験研究の受託、各種毒性試験の受託、特殊実験動物の開発及び一般動物の飼育並びに供給 |
| 日本チャールス・リバー |
SPF／VAF（Virus Antibody Free)実験動物供給事業、アイソレータ・システムを活用した実験動物受託飼育サービス（SAS:Special
Animal Services） |
| 株式会社 ケー・エー・シー |
実験動物の飼育管理の大手で、バイオに特化した技術者派遣等を主業務とする |
| 株式会社 新薬開発研究所 |
医薬品の前臨床・臨床試験、食品の機能性評価試験などに携わる受託研究機関。1971年設立。北海道を拠点としている |
| 株式会社ファルコ・バイオシステムズ |
臨床検査事業を中核とした医療総合サプライヤー |
| 住商ファーマインターナショナル |
医薬関連技術のライセンスや共同研究の仲介サービスなどを手掛ける。２００５年４月の薬事法改正に伴って、製品を流通させるための品質保証体制および安全管理体制を確立し製造販売業許可を取得することにより、製造設備を持たなくとも医薬品を上市することが可能になることを見据え、２００４年４月に医薬開発部門を発足させ、自らの手で医薬品の開発を実施しています。２００７年３月期売上高は１４０億円の見通し。 |
くすりのこと
